FIRE（セミリタイア）を目指す＝リタイア後の生活資金を早期に確保する必要があります。労働収入が無くなれば、資産を取り崩して生活することになるからです。この生活資金は生活水準や家族編成によっても大きく変わってきます。その目標金額を設定するにあたって、参考になる「トリニティスタディ」という研究をご紹介します。この研究によって、優良な株式や債券に投資を行い「年間生活費×25倍の額」の資産を形成し、毎年定率4％で取り崩すと長期間（30年間）資産は枯渇しないという事が発表されてます。
トリニティスタディとは、アメリカ合衆国のテキサス州にあるトリニティ大学にて行われた「経済理論とリタイア後の資産運用に関する研究結果」のことです。1926年～1995年の米国株式と債券市場のデータを用いて、退職後の貯蓄推移について様々なシミュレーションが行われました。
結論として、米国株式：50％ 米国債券：50％のポートフォリオで運用し、4％の定率で毎年資産を取り崩していくと、25年で100％ 30年後で98％の確率で資産は残る（むしろ増える可能性あり）というものでした。金融市場においてもアメリカは世界の中心を担っており、アメリカ株式（S&P500 というアメリカの優良企業500社の株価指数）の成長率は7％で、インフレ率（物価上昇率）3％、その差分4％を取り崩せば、資産は枯渇しないと証明はされました。
優良な株式と債券に投資を行えば、毎年定率4％で取り崩すと、長期にわたって高確率で資産が枯渇しないことが証明されています。
ただし、注意しなければならないこともあります。
①株式相場に暴落はつきもの。 ※資産額が大幅に下がる可能性がある
②インフレ（物価上昇）がどれくらい進むのか。 ※日本政府は2％のインフレを目指している
③税金を考慮しなければならない。 ※日本では現在株式の売却益や配当金に20.315％の税金がかかる
未来に何が起こるか誰も分かりません。34年ぶりに高値を更新した日経平均株価もこのまま上昇し続けるのか、インフレもどこまで続くのか、少子高齢化等で財源の確保を行うために税金の取り立ても増えるかもしれません。海外の金融商品（外国株式や債券等）を購入すれば、為替にも影響されます。よって、取り崩しは定率4％ではなく、3％の方が・・・や2.5％の方が・・・と界隈では色々な説が展開されています。取り崩す率を減らせば、その分多くの資産を形成しなければならなくなるため、1億円以上ないとFIREは無理！そんなの現実的ではない！！！というご意見も散見されます。
なので、私はセミリタイア（資産収入＋自分も働く）を目指しています。今は自分の働き方に迷走中です。気になる求人をチェックし応募したり（転職活動〇か月目）、何かお仕事ないかなとクラウドワークスに登録してお仕事を受注したり（在宅でできるお仕事を経験したくて｡｡｡）、このブログを始めてみたりと色々なものに手を出し、中途半端になっている感が満載です。社会保険料という現実に直面し、恐怖を感じながらも、「収入の柱を増やす」（できれば再就職）に注力していきたいです。あんまり参考にならなかったかもですが、以上トリニティスタディのご紹介でした。
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